副業の単価が上がる条件を、実践ログの実測データから振り返る

第3回で少し触れた「単価」について、今回はsukimaplusで実際に検証してきたデータを振り返りながら、もう少し掘り下げます。

これまでの実測データ

実践ログでは、クラウドワークスのタスク形式で2件の案件を実際に受注し、時給換算を出してきました。

条件なしの案件と、条件ありの案件とで、時給換算に25倍の差がありました。

なぜ条件付きの案件は単価が高くなるのか

考えられる理由はいくつかあります。

• 回答者の母数が絞られる：誰でも応募できる案件は応募が殺到しやすく、発注者は低い単価でも人を集められます。一方、条件が厳しい案件は応募できる人が少ないため、相応の単価を設定しないと必要な人数が集まりません。
• 回答の「質」が担保される：業務経験者からの回答は、発注者にとって実務に使える情報である可能性が高く、それに見合った予算が組まれやすくなります。
• 代替の効きにくさ：誰でもできる作業は代替が効くため買い叩かれやすく、専門性や経験が求められる作業は代替が効きにくいため単価が下がりにくい、という一般的な労働市場の構造とも一致します。

「条件に当てはまるか」を自分で把握しておく

この実測から得られる実践的な示唆は、「自分が満たせる条件は何か」を把握しておくことです。実践ログ第2回では、筆者が法人向け営業の実務経験者であったため、BtoBマーケティングに関するアンケートの応募条件に該当しました。特別なスキルがなくても、本業や過去の経験と結びついた条件付き案件は、誰でもできる案件より探しやすく、かつ単価も高くなりやすい傾向があります。

逆に、条件を満たしていないのに無理に応募する、あるいは条件を偽って応募することは、成果物の質が下がるだけでなく、信頼を損なう行為です。実践ログでも、応募前に条件への該当性を確認する手順を徹底しています。

サンプル数はまだ少ない

ここで示したのはあくまで2件の実測データであり、一般化できるサンプル数ではありません。今後、実践ログで案件数を増やしていく中で、この傾向がどこまで再現するのか、条件付き案件の中でも単価にばらつきがあるのかどうかを、引き続き検証していきます。

まとめ

限られたデータではありますが、「誰でもできる案件」より「条件が絞られた案件」の方が単価が高くなりやすいという傾向が、実測から見えてきました。単価を上げたい場合は、自分の経験・スキルと結びついた条件付きの案件を探すことが、ひとつの現実的なアプローチになりそうです。次回は、副業が大きくなるにつれて変わってくる税金や社会保険まわりの負担ラインを整理します。